１９６０年代後半から、水俣病に象徴される近代科学・技術の弊害が「公害」として認知され、市民レベルでの反対運動が起きました。１９７１年、そのような近代合理主義、近代技術に対して、あるべき農業の姿を掲げ、農業生産者と消費者、研究者が手を携えて日本有機農業研究会が結成されました。結成趣意書は、その当時、化学肥料と農薬の多用により農業自身が近代工業と並ぶ「汚染者」であるという認識に立ち、未来に希望や展望を持てない近代農業の限界を指摘しました。そして、近代農法を抜本的に反省して、あるべき農法を探求しようとする農業者の相互研鑽の場として、農業者と農学・医学などの研究者とのネットワーク形成をめざして産声をあげました。

　１９７８年、生産者と消費者が協力して有機農業を進める活動の方法を、その当時、提携を実践し成功していた人々が集まり、話し合ってとりまとめ、 「生産者と消費者の提携」として発表しました。これは、実践に裏づけられた指針として、会の基本的な活動の指針となっています。

　日本有機農業研究会は、自給と提携を基本にした活動をしています。その中で、早くから表示・基準問題にも取り組んできました。有機農産物の定義については１９８８年に提示しました。基準については１９９６年から検討をはじめ、ＪＡＳ認証制度を取り入れたうえで２０００年２月、「有機農業に関する基礎基準２０００年」を採択しました。
　このなかには、本会有機農業運動の目標ともいうべき「有機農業のめざすもの」や、本会の遺伝子組換えに対する考え方、圃場のあり方などを述べています。また、この基礎基準づくりの経過についても、その要旨を説明しています。